仮想通貨（暗号資産）に関しては色んな投資家や学者たちが様々な意見を言っています。
その中で、
仮想通貨（暗号資産）ってさ。将来的にどうなのかな～？とりあえず、買っておこうかな…。
ブロックチェーンの仕組みとかよくわかんないけど、みんな将来性があるとか言ってるから、今が仮想通貨（暗号資産）の仕込みどきっしょっ～！！！
と考える人もいます。
私もそう思った時期もありましたが、結局のところ
- 仮想通貨（暗号資産）が世界の人々（特に各国の政府）に認められて使われるようにならなければ、将来性はない
と思いますね。
今は一部の国（中米エルサルバドルなど）で仮想通貨のビットコインを自国通貨（法定通貨）として採用していたり、
アメリカの企業（テスラやスペースXなど）が将来的な決算手段として仮想通貨のビットコインを保有していたりと、
仮想通貨(暗号資産)に対する動きは日々活発に動いています。
こういった動きを見ていると、
もしかしたら決算手段として、今後仮想通貨（暗号資産）が使われるんじゃないか？
と思ってしまいますよね。
しかし、反対に円やドルなどの通貨を発行している日銀やFRBなどの中央銀行では、仮想通貨(暗号資産)には否定的です。
日本の日銀総裁は
仮想通貨（暗号資産）取引は、投資あるいは投機を目的とされており、価格変動が大きく通貨としては利用されない。また、裏付け資産がない。
と発言。
中国に限っていえば、
マイニング（仮想通貨の発掘）取引の取締りをする
と仮想通貨(暗号資産)を潰しにかかるような動きをし、
アメリカのＦＲＢ議長は
単なる投機の手段だ
とバッサリ切り、
イングランド銀行（英中銀）の総裁は
仮想通貨（暗号資産）に価値はなく、全ての資金を失う用意があるのなら買えばいい
と、ドラえもんのジャイアン並の攻撃的発言。
欧州中央銀行（ＥＣＢ）の副総裁は
実物投資の対象ではない
という見識です。
このような流れであれば、一部の人たちが仮想通貨（暗号資産）を推しても、普通に考えたら仮想通貨（暗号資産）に将来性はありません。
思いっきり排除しようとしていますからね。
ただ、今の世の中では、仮想通貨(暗号資産)に対して賛成派と反対派が分かれており、どっちに転ぶのかハッキリとわかる人はいない状態です。
物事を総合的に考えて、今後仮想通貨（暗号資産）が普通に使われる時代が来ると確信していたり、
金やアンティークコインのような資産になると思うなら価値が上がるかもしれないので、保有しても良いと思います。（※保有するのは自己責任ですが…。）
逆にそうでなければ、将来性がないと判断出来るため、仮想通貨（暗号資産）には関わらないことが一番です。
仮想通貨（暗号資産）に将来性がないと思われる３つの理由
仮想通貨（暗号資産）に将来性がない主な理由として、下記の３つが上げられると思います。
それは
- 仮想通貨（暗号資産）を決算手段として認めるところはあるが、通貨として考えると値動きが激しすぎる
- 最終的に各国が通貨として認めるかどうかは疑問
- 仮想通貨(暗号資産)の送金技術や利便性が優れているなら各中央銀行や民間銀行などが真似すれば良い
ということです。
特に気にしなければいけないのは２と３ですね。
各国が、
仮想通貨（暗号資産）ってさ。邪魔じゃね？？うちらの国の通貨が使われなくなったら今後困るし、認めらんないよね～。潰しますか～。
とか、
仮想通貨（暗号資産）はスマホだけで完結できるし、送金が早いなら、うちらも手数料下げてデジタル通貨発行すればいいんじゃね？
となったら、
仮想通貨（暗号資産）を好んで持つ人はいなくなり、自然と中央銀行や民間銀行などが発行するデジタル通貨が主流になるのは明らかです。
また、ハッキングされてデジタル通貨を失ったときのサポートを国レベルでやってくれそうですしね。
仮にそうなったら、今ある仮想通貨（暗号資産）は衰退していくかもしれません。
仮想通貨（暗号資産）を決算手段として認めるところはあるが、通貨として考えると値動きが激しすぎる
仮想通貨（暗号資産）を決算手段として認めているところは日本でもいくつかあります。
- ビックカメラ
- DMM.com
- メガネスーパー
などです。
日本と同様に世界各国の企業がビットコインを決算手段として採用しようとする動きは、今後増えるのかどうかは何とも言えませんが、
この仮想通貨（暗号資産）を決算手段として、みんなが使うかと言ったら微妙です。
なぜ微妙なのか？
それは仮想通貨（暗号資産）の値動きが激しすぎて使い勝手が悪いからです。
例えば、１週間とか１ヶ月で10％以上増えたり減ったりする通貨を保有して買い物に使いたいと思いますか？
殆どの人は『いいえ』と答えるでしょう。
増えることがあったとしても通貨として安定性がないと、買おうと思ってたモノが通貨の下落により買えないこともありますし、
そこそこの金額を決算手段として仮想通貨（暗号資産）に振り分けたときに、儲けることはあっても、反対にめちゃくちゃ下落をしたら、そのときのダメージは人によっては大きいと思います。
この『通貨として安定性がない』ということが仮想通貨（暗号資産）が誕生してから、一向に庶民に馴染まない原因の１つかもしれませんね。
それに扱う店側も仕入れの商品は円やドルなどの法定通貨で行っているのが殆どです。
仮想通貨（暗号資産）をお客さんから支払いで使ってもらっても、税金の支払いや取引先が法定通貨のみの扱いの場合は一部でも法定通貨に変えなければいけません。
法定通貨同士なら余程のことがない限り為替の上下幅は少ないですが、仮想通貨（暗号資産）に限ってみると、そこは大きすぎるので結果的に扱う側は大損することもあります。
そこを懸念し、始めは決算手段として仮想通貨（暗号資産）を採用していたが、やめるところも後々出てくる可能性もあると思います。
最終的に各国が通貨として認めるかどうかは疑問
世界の国々では、仮想通貨（暗号資産）に対して温度差があります。
好意的、または非好意的な所もありますし、中立的なところもあります。日本はまだ中立的だと思います。
ただ、仮想通貨（暗号資産）が主流になると円やドルなどの自国通貨建て国債を買う所（人や企業など）が少なくなり、国の維持のために国債を発行して法定通貨を流通させる行為が出来なくなってきます。
また、貿易をするときに円やドルが使われず、仮想通貨（暗号資産）が使われてしまえば、法定通貨の必要性がなくなり、円やドルなどの価値が下がることもありますね。
そうなってしまうと国としての維持が難しくなってくるので、仮想通貨（暗号資産）業界が大きくなる前に、最終的に各国は仮想通貨（暗号資産）を排除してくるかもしれません。
やり方としては、仮想通貨（暗号資産）の為替のキャピタルゲイン税や仮想通貨（暗号資産）から法定通貨（円やドルなど）に替えたときの税金を大きくしたりと、たくさんありますね。
今後、世界の国々（政府や中央銀行など）がどう動いてくるのかはわかりませんが、
現段階で言えることは『仮想通貨（暗号資産）には否定的な所が多い』ということだけです。
仮に、足並みを揃えて各国が排除しようと本気を出したら、仮想通貨（暗号資産）に将来性がないのは確実ですね。
仮想通貨(暗号資産)の送金技術や利便性が優れているなら各中央銀行や民間銀行などが真似すれば良い
仮想通貨（暗号資産）はスマホがあれば、世界の人たちと送金しあうことが出来ます。
手数料的にも、銀行よりも安いと言われていますね。
新興国や発展途上国など、銀行口座すらまともに持てない人には大変人気のようです。
これを聞いて、
こんな便利な仮想通貨（暗号資産）があるなら、もう法定通貨なんていらないし、人気がない自国通貨（安定しない国の通貨）なんてオワコンっしょーー！！！
という意見があるのも事実です。
しかし、仮想通貨（暗号資産）の送金技術が便利ならドルや円などが仮想通貨（暗号資産）と同じようにデジタル通貨を発行すれば、人気のない自国通貨を持たなくて良いですし、送金もラクに済んでしまいます。
比較的安定しているドルや円などのデジタル通貨で取引可能なら、その国の後ろ盾があるデジタル通貨が主流になるのは当たり前のように感じます。
こうなってしまえば、仮想通貨（暗号資産）の出る幕はなくなりそうです。
まとめ:仮想通貨（暗号資産）の将来性がないとは断言出来ないが、確率的にはない方が高いかもしれない
未来のことは誰にもわからないので、仮想通貨（暗号資産）に対してハッキリしたことはわかりません。
将来性がないとは断言できませんが、個人的には
- 仮想通貨（暗号資産）を決算手段として認めるところはあるが、通貨として考えると値動きが激しすぎる
- 最終的に各国が通貨として認めるかどうかは疑問
- 仮想通貨(暗号資産)の送金技術や利便性が優れているなら各中央銀行や民間銀行などが真似すれば良い
の３つの点を総合的に考えて、
仮想通貨（暗号資産）が広まっていくことは難しく、明るい未来はないのかなと思います。
何よりも支払いの際に利用する通貨は使用する価値（国の保証）があり、値動きが安定している方が安心です。
そういう性質がない仮想通貨（暗号資産）を保有または利用しようとする人も今後は減っていくのが必然なのかもしれませんね。
